水回りリフォームは、まとまった費用が必要となるため、自己資金だけでは賄いきれない場合もあるでしょう。そんな時に頼りになるのが、リフォームローンや国・自治体が実施している補助金・助成金制度です。これらの制度を上手に活用することで、費用負担を軽減し、無理なく理想のリフォームを実現できる可能性があります。まず、「リフォームローン」についてです。これは、リフォーム費用に特化したローンのことで、金融機関（銀行、信用金庫、JAなど）や信販会社が提供しています。住宅ローンに比べて借入可能額は少ない傾向にありますが、担保が不要な場合が多く、手続きも比較的簡単なのが特徴です。金利タイプ（固定金利、変動金利）や返済期間、手数料などを比較検討し、ご自身の返済計画に合ったローンを選びましょう。住宅ローンを利用中の方は、既存のローンにリフォーム費用を上乗せできる場合もありますので、借入先の金融機関に相談してみるのも良いでしょう。次に、「補助金・助成金制度」です。国や地方自治体では、住宅の質の向上や特定の政策目的（省エネ化、バリアフリー化、耐震化など）を促進するために、リフォーム費用の一部を補助する制度を設けている場合があります。水回りリフォームに関連するものとしては、以下のようなものが考えられます。「介護保険における住宅改修費助成」：要介護・要支援認定を受けている方が、手すりの設置や段差解消などのバリアフリー改修を行う場合に、費用の一部が支給されます（上限あり）。「地方自治体独自の補助金・助成金」：各自治体が独自に設けている制度で、省エネ性能の高い給湯器の導入、節水型トイレへの交換、バリアフリー改修などを対象としている場合があります。お住まいの自治体のウェブサイトや窓口で確認してみましょう。「国の省エネ関連補助金」：高断熱浴槽や高効率給湯器の導入などが対象となる場合があります。制度は年度によって変更されることが多いので、最新の情報を確認することが重要です。これらの補助金・助成金制度は、それぞれに対象となる工事内容、申請条件、申請期間、予算上限などが細かく定められています。利用を検討する場合は、早めに情報を収集し、リフォーム会社の担当者とも相談しながら、申請手続きを進める必要があります。書類作成などが煩雑な場合もありますが、活用できれば大きなメリットがあります。